モデル経営体の取組み概要

26.山田営農生産組合

組合長 三宅 重信 / 総社市

経営体の概要

平成18年11月 組合設立

経営規模

グラフ
  • 水稲 14.6ha
  • 小麦 10.5ha
  • 白大豆 6.4ha
  • WCS用イネ 4.4ha
  • その他(飼料米等) 5.2ha
合計 41.1ha

新技術の導入

1.労働力配分の合理化
水稲湛水直播栽培技術
  • 出芽・苗立の確保、雑草管理が概ねできたことで、結果的に収量は湛水直播区が慣行区より少なかったが、地域の平均並の収量を確保することができた。
  • 生産費では、育苗資材等の削減により慣行比88%に削減できた。
  • 労働時間では、育苗作業・移植作業が不要となり、10aあたり21時間から17時間、慣行比80%に削減でき、また、播種作業が移植作業より約1ヵ月早く行えるため、競合する他の作業との労働力分散ができた。
2.土地利用の合理化
 
3.資本装備の効率化
汎用収穫機の利用
  • 水稲、麦で総社地区内で導入されている汎用収穫機を活用し、資本装備の効率化を図った。

地域への普及の取組

JA岡山西吉備路アグリセンターでの検討会の様子
現地検討会
平成21年10月23日
総社市内の水田経営所得安定対策に加入している7組織を対象に、JA岡山西吉備路アグリセンターで開催し、技術の導入効果について検討会を行った。